研修のこんなことでお困りではありませんか?

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・院内でも臨床工学技士さんや医療機器の得意な先生に講師をお願いするにしても、余りにも回数が多くて申し訳ない。
・院内の会議室は会議で使用していることが多く、人が集まれる午後の時間帯に研修会場が確保できない。
・研修担当者に指名されているけど、そもそも、医療機器のことが良くわからないんです。
・研修の内容が十分でなかったために医療事故が起きたらと、思うととても心配。
・せっかく研修をやっても参加しない人達がいる。どうしたら参加してもらえるんだろうか?
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まかせて安心! 100%達成支援サービスです。

topimg03医療法で求められる医療機器の研修を確実に繰り返し開催するための環境を整備いたします。
・対象機器の調査~優先順位の決定、各々機器のメーカ担当者さまへの研修依頼 ・メーカさまと研修資料や確認小テスト作成、研修会場、研修用実機、講師さまご都合などを考慮した年間スケジュール の作成 ・研修ポスターの作成~研修会場でのPC受付、研修の実施、研修受講者リストの明示、フォローアップ、計画策定~実施 まで、すべてご支援させていただきます。
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特に、こんなご施設には大きなメリットがあります

topimg05■グループ内の複数ご施設について、研修マネジメントを一括管理、窓口の一元化により関連業務の共通化、省力化を実現 します。 ■医療機器製造販売会社や代理店様など対外的な、講師依頼、資料作成、研修用機器の借用など交渉窓口も一元化します。 ■研修内容(資料・小テストなど)の共通化、同時開催、駅前など外部会場の共同利用、そして講師の連携など、メリット は様々です。 ■研修スケジュールをグループで一元管理することで、研修ごとの計画、参加者、未受講者を個人別、職種別、診療科別な どの目的に応じて集計ができます。これらのデータ二次利用によって、参加しやすい研修計画を効率よく作成、運営~ 管理できるのです。 ■グループ共通の目標管理やキャリアパスと連携させることによって、個々人のスキルアップ、モチベーション維持につな がります。だから、受講しやすい、施設間の異動があっても研修履歴は共通管理できるので、研修をしっかりやる病院として医療法第25条の立ち入り検査でも自信が持てて、患者さんにも安心して医療を受けて頂けるのです。 そして、何よりも、各ご施設の研修担当者さまの負担を大幅に軽減し、結果的には、グループとして大幅なコスト削減も実現します。
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年間200回の研修って、どういう計算ですか?

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医療法で指定されている特定機器6種類だけで考えても、メーカや機種ごとにその使用方法や注意事項についての研修が求められていますので、急性期の病院では20機種程度になると考えられます。
仮に500床規模の急性期病院で、使用者となる医師や看護師などの医療従事者が800名だった場合、その800名全員が研修の対象になります。
また、機器や研修の内容にもよりますが、1回に研修できる受講者の数および、会場となる会議室などの収容人数にも制限があるので、相応の回数を繰り返すことになります。
そして、基本となる機能や操作方法の研修に、時々の医療安全情報、メーカ情報なども加えて、年2回の実施が求められているわけです。ここで、200回を超えます。
そして、実際には、院内で最も台数が多く、インシデントの起こりやすい「輸液ポンプ」や「シリンジポンプ」も忘れてはいけませんね。
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医療機器安全管理責任者・実務者さまを支援する3つのツール

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『me研修ブラウザ』
ご施設から提供して頂く「研修対象職員名簿」と「研修対象医療機器リスト」を元に、最適な研修計画を組んで、実施、フォローアップを行います。既に院内でご使用の手順書との整合性や、消耗品なども考慮し、ご施設の状況に合ったオーダーメイド研修を実現致します。但し、契約に先駆けて、病院の全面的な協力体制の確認が重要です。 「me研修ブラウザ」は、職員名簿と対象機器リストデータを元に、研修ごとの対象者、達成率、未受講者などを必要なときに表示し、報告書に致します。この書式を以て”医療法第25条第1項に基づく立ち入り検査の報告書としてご利用頂けます。
『me研修スケジューラ』
「me研修ブラウザ」で作成した研修計画を、講師、会場、参加者の人数、参加しやすい日時を考慮して年間スケジュールを作成致します。また、必要に応じてPC上で表示、印刷を行えます。この書式を以て”医療法第25条第1項に基づく立ち入り検査の報告書としてご利用頂けます。
『me研修クラウドシステム』
「me研修クラウドシステム」によりご施設専用サイトでの進捗管理・状況共有ができます。 ※グループ病院など複数ご施設で契約の場合、グループ専用サイトをご利用になれます。
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さらに便利、”2つの強化支援メニュー!”

topimg06・ 弊社社員(医療従事者)による複数メーカ(機種)合体の効率研修も行います。 ・ 院外で便利な会場を利用して、時間外や土日などの参加しやすい場所と時間を提供します。 ・ 遠隔地域や週末集中コース、復職支援研修も盛りだくさんです。
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特定機能病院以外の病院、診療所にも同様の研修が必要です。

icon5 平成19年の第5次医療法改正では、特定機能病院だけに求められた6特定機器の研修ですが、その後、平成25年の総務省勧告では、診療所など全ての医療施設を対象と改めました。
医療法第25条第1項による厚労省や保健所による毎年の立ち入り検査でも当該研修についてのチェック項目が明記されました。
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医療機器の研修でお困りのご施設を訪問し、調査・アドバイスさせていただきます。

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